税理士がこっそり教える節税虎の巻

税金を還付してもらいます〜払い過ぎたぜい金を退職後に返してもらう〜 

実は払い過ぎている税金。その税金を退職後にしっかりと取り戻す方法を説明します。

サイトマップ

税金をしっかり取り戻す

一貫してお話してきたように、サラリーマンは、税金を取られ過ぎています。



相次ぐ増税の真っ只中、主力となって税政を支えてきたのは、サラリーマンかもしれません。

しかも、この税金を一番返してもらっていないのも、実はサラリーマンだったりします。

だって、税金の使われどころは、ほとんどサラリーマンとは関係の無いところでしょう。

いっぱい払っているのに、使わせてもらえないなんて、あまりに可哀そうだし、無念としか言いようがありません。

せっかくですから、払ったものは取り戻せるものなら取り戻したいですよね。

そのためには、まず税金の使われどころを知る事も必要です。

身近なところでは、たとえばどんなところに用いられているのでしょうか?

実はけっこうたくさん、税金の恩恵は身近にあるのです。

たとえば、「箱物」と呼ばれる施設群。

90年代頃から、お役所は次々と、大きな施設や建物を建てるようになり、箱物行政などという言葉も生んだくらいです。

中には箱だけが先行して、利用がまるで追い付かないような建物もたくさん存在していることは、みなさんもご存の通りです。

税金の無駄遣いの筆頭にあげられる事の多いこれらの箱、もったいないことこの上ありません。



といって、いまさら壊すわけにもいきませんし、結局は使うことでしか、消化できないのですね。

近頃の行政施設は、近代的でかなり豪勢なものが多いです。

けっこうなレベルのレストランやカフェ、お洒落なくつろぎの空間や、文化施設が併設されていたりして、そこはさすがに行政の施設ですから、使用料金もそこそこお値打ちだったりするのです。

これらの情報は、仕事に明け暮れてきたサラリーマンよりも、主婦や子供のいるお母さんなど、女性の方がよくご存じかもしれません。

なにしろ、こういった施設は夜になると閉まってしまうところも多いのですから。

でも、定年退職したあなたなら、これらの施設をゆっくりと使う事ができるのです。

施設といえば、箱物=建物だけではありません。

国民の余暇活動にもたくさんの税金を投与している日本の行政は、地方の景勝地などにも多くの施設を設けています。

繰り返しになりますが、税金で作られた公共施設は、使用料も手ごろなところが多いですし、以前に比べ、最近できたものはかなりレベルも高く、使い応えのあるものが多いのです。

払い続けてきた税金を取り戻すには、これらの施設を使い倒すのも有効な手段であることには違いありあません。

税金還付
退職したらまずすること
団塊の世代は税金払い過ぎ
退職した年に再就職してなければ100%税金が戻ってくる
再就職すると還付有無がある
退職金の税金を払い過ぎてるかも
どういう人が退職金の税金を払い過ぎているか
平成18年以前に退職した人は定率減税分の税金が還付される
定年後のアルバイトは要注意
税金は申告しないと還付されない
サラリーマンの確定申告はいつでもできる
退職金の税金還付の裏技
自営業者とサラリーマン
年金はなるべく65歳以上でもらう
なるべく雇用保険をもらう
熟年夫婦の年金
離婚は節税?
税金のかからない年金?
無職になったら妻の扶養に
子どもの扶養になる
退職金をもらった年に社会保険料の前納をする
プチ起業で社会保険をお得に
プチ農家になる
雇用保険をしっかりもらう
雇用保険の支給期間を延ばす
税務署員の定年後
サラリーマンの税金を安くする方法
税金はシンプル
息子の年金払ってませんか?
節税忘れ:損害保険料控除
節税忘れ:生命保険料控除
節税忘れ:個人年金控除
シロアリ退治?
バツイチの節税
税金を取り戻す
家を売って損が出たら税金が安くなる
家を買い換えると税金が安くなる
マルサはサラリーマンにも来る?
相続税は金持ちの話?
財産は金で残さない
遺産の半分は配偶者
生命保険の名義
生命保険に相続税がかからない方法
2500万円まで贈与税なしで子どもにお金を贈与する方法
財産は居住用不動産に
毎年コツコツ相続税対策
お墓をつくる
遺言書の作成
相続対策をしていない人
不動産は名義を分散させる
海外に住所を移して退職金の住民税を払わない
家は買う?借りる?
住宅ローン控除
バリアフリー工事で節税
二世帯住宅の効用
二世帯住宅の賢い建て方
定年後の住む場所
退職金での不動産の買い方
投資用不動産は退職年に買う
税金天国の国
税金をしっかり取り戻す
レンタルビデオ?
60の手習いは税金で
親父バンドも税金で
補助金・助成金
勤勉民族
リンク集

サラリーマンにもあった!節税&資産形成実践マニュアル!
長期国債 金利



税金を還付してもらいます All copyrights 2010 by 小田篤史
Google

当サイトは情報のみを提供するサイトです。当サイトの情報を基にしたことによる損失について、サイト管理者は一切関知致しません。