税理士がこっそり教える節税虎の巻

税金を還付してもらいます〜払い過ぎたぜい金を退職後に返してもらう〜 

実は払い過ぎている税金。その税金を退職後にしっかりと取り戻す方法を説明します。

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税金を取り戻す

温泉と言えば、そこそこ手軽なところで自分にご褒美をあげるにはもってこいのレジャーですね。



晴れて定年退職したとして、最初は何をしようかなんて迷っていらっしゃる人にとって、海外旅行みたいに気合も要らないし、国内の喉かな温泉郷で羽を伸ばしてのんびりと、これまでの疲れを癒すのも、なかなか良い考えだと思います。

でも、そんな温泉旅行がどうして、所得控除と関係あるのかというと、実はそれなりの要件を満たしさえすれば、温泉旅行も所得控除の対象になるからです。

それは、医療費控除を利用する方法です。

もうおわかりでしょう?

湯治場なんて言葉もあるように、温泉というのは、昔から療養に用いられてきた長い歴史があります。

現代においても、温泉療法はれっきとした医療費の対象となるのです。

ただそのためには、どこの温泉でもOKというわけにはいかず、医者に証明書を書いてもらう必要もありますが、医療費控除は1年間の医療費が10万円以上ないし所得の5%以上を占めていた場合に適用されるので、温泉旅行を含めればかなり高得点でクリアできるはずです。

でも医者で証明証を書いてもらわなくてはならないとなると、やっぱり普通の旅行じゃ無理では?

と二の足を踏んでしまう方、いえいえ実はそうでもないのです。

温泉療養は皆さん想像されているより、ずいぶんと世に認められた療法で、温泉療養費としてちゃんと認知してもらえる確率は高いのです。

嬉しいのは、温泉療養といっても入湯のための費用だけでなく、宿泊などの滞在費から、現地へのアクセスに用いた交通費まで、すべて療養費に計上できる点です。

定年ともなれば、長年の疲れやなんかで、何かと体の方にも心配事が増えていることと思いますし、何かにつけ医者で証明書を書いてもらうにも好都合です。

温泉にはそれぞれ適応症などもありますし、湯治場としても知られた温泉なら、れっきとした温泉療養の対象になるので、医者にその旨をきちんと伝えて手続きを踏めば、晴れて温泉療法へ出発です。

交通費も宿泊費も対象になるなんてうれしい限りですね。

でもだからと言っていい気になり過ぎ、グリーン車などに乗って大名旅行とかはしないでくださいね。

高級リゾートホテルなんていうのもNGです。



あくまで目的を外さない程度の良識を持った、普通一般の旅行であれば大丈夫です。

温泉旅行の節税効果を具体的な数字で例にとると、たとえば旅行費滞在費全て含めて20万円をかけた場合、2万円の税金還付は難くありません。

節税のためにわざわざ旅行を計画する必要はありませんが、定年のご褒美として実際に温泉旅行を考えているなら、ちょっと掛かり付けの医者で診察がてら療養証明書を作ってもらうだけで節税できるなら、それはおいしい話だと思います。

一方、温泉旅行もいてみたい気はやまやまなれど、先行きを考えるとそうそうパーッと派手な事もやっていられないという方もいらっしゃることでしょう。

そんな堅実派の方なら、わざわざ遠くへ出かけなくてもリラックスしながら体を癒せる方法として、整体やマッサージなどの治療院はいかがでしょう。

医療費控除には変なこだわりのような決まりがあって、予防のための医療費は対象にならないのですが、かかってしまった病気やけがの治療のための費用ならOKなのです。

あくまで名目にこだわる所がいかにもお役所という感じですが、そんな理由もあって、同じ整体に行くにしても、腰痛なり膝の痛みなり、なんらかの治療を目的にすれば、医療費控除を受けられるというわけです。

お疲れ様の意味を込め、あちこち傷んだ体を癒しながら節税もできる医療費控除を受ける条件として、年間に10万円を超える医療費を払う必要がありますが、自分だけでなく家族の分も含めた1年間の医療費ですから、たまった領収書を積算すれば、そこそこクリアできるものです。

まして、普通の医者や病院だけでなく、按摩や整体治療院での施術を受けても対象になるのですから、領収書はやはりちゃんと切ってもらって損はありません。

温泉、整体ときましたが、他にも似たような例として、なんとスポーツジムでも医療費控除を受けることができる場合もあります。

糖尿病やメタボの治療や対策で、医者から運動を勧められている人なら、医者に療養証明書を書いてもらってジムに通うことで、スポーツさえ節税の対象にできるのです。

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